日本のZ世代は暗号資産に関する詐欺への警戒心が最も強い世代であることが際立つ。日本国内で実施された1486人を対象とした新たな調査によれば、若年層は高齢層に比べてSNS上の詐欺的な勧誘に対し、はるかに敏感である。
世代間の違いから、日本における暗号資産への信頼問題は一律ではなく、年齢やオンラインでの行動習慣によって異なることが明らか。
この調査は2026年2月、東京のコンサルティング会社Claboによって実施された。「暗号資産を疑わしいと感じる理由は何か」という質問に対し、全体のトップ回答は「仕組みが分からない」で23.3%だった。続いて「価格変動」が21.1%、「詐欺の心配」が19.2%となった。
ただし、世代ごとの内訳は異なる傾向を示す。Z世代の回答者は、SNS上の詐欺を最大の懸念点として挙げた。日常的に利用するプラットフォームで偽のプレゼント企画や怪しいプロモーションに遭遇している。他方で、バブル世代を含む高齢層は、ブロックチェーン技術そのものの複雑さを主な障壁と考えていた。
ミレニアル世代は全世代の中で最も高い暗号資産投資率を示した。さらに、最も積極的に情報収集を行っていることも明らかとなった。
全体では、半数の回答者が「暗号資産へこれまで一度も投資していない」と答えた。現在デジタル資産を保有しているとしたのは33.7%。一方「かつて投資したが今はやめた」との割合は15.7%だった。
暗号資産のニュース入手先については、従来型のニュースサイトが38.4%でトップとなった。次いでSNSが36.7%、YouTubeが31.6%。一方、実際の投資判断においてはYouTubeが27%で最も多かった。
この調査結果から、日本の暗号資産業界には依然として基礎的な教育ギャップがあることが示唆された。ウォレット復旧やセキュリティコンサルティングを提供するClaboは、各世代の懸念に合わせた、より分かりやすい教育コンテンツの必要性を提言している。

