トランプ米大統領は8日早朝(日本時間)、自身のSNSへの投稿で、イランがホルムズ海峡の即時かつ安全な開放に同意することを条件に、空爆を含む軍事行動を2週間停止すると表明した。この発表を受けて暗号資産市場はリスクオンに転じ、ビットコイン(BTC)が急騰した。
トランプ大統領はSNSに、パキスタン首相らとの協議のなかで「今夜予定していた破壊的な軍事力の行使を控えてほしいとの要請を受けた」と投稿した。そのうえで、イラン側が「ホルムズ海峡の即時かつ安全な開放」に同意することを条件として、空爆や攻撃を2週間停止すると表明した。
トランプ氏は「軍事目標はすでに達成されており、中東の長期的な和平合意が極めて近い」との見方も示した。
この発表を機に、ビットコイン価格は4月8日朝から急騰した。週末は6万7000ドルを挟んで方向感のない取引が続いていたが、今朝方7万1000ドル台に急騰した。
過去数週間、BTCは中東情勢に翻弄され続けてきた。地政学的なニュースが6万5000ドルから7万3000ドルのレンジ内で短期的な価格変動を引き起こすパターンが6週間にわたって続いていた。また先週は、45日間停戦の可能性を伝える報道が出ると、約2億ドルのショート清算が発生したものの、イランが条件を拒否したことで上げ幅を消す場面もあった。
今回の停止表明は、市場参加者にとって明確なリスクオフ解消のシグナルとなった。イラン攻撃の早期終結期待からトレーダーが買いに走り、ビットコインをはじめとする暗号資産価格が急騰した。アルトトコインも連れ高の展開となり、イーサリアムは4.8%上昇して2135ドル台、XRPは3.4%上昇して1.34ドルとなり、カルダノは6%急騰した。
一方、市場には依然として不確実性が残る。FRBによる利下げの可能性は急低下しており、市場の予測は2026年を通じて複数回の利下げが行われるシナリオから「ゼロ回」へと一変した。 エネルギー価格の高止まりがインフレ圧力となり、金融政策の先行きが読みにくい状況だ。

